初めて家を建てる時、何から準備をすれば良いかわからないでしょう。わからないまま始めて、時間が大幅に掛かってしまう事があります。家を建てようと決めてから完成までの道のりを理解しておけばスムーズに家を建てることができますし安心です。
家を建てる際、トラブルに発展しないよう注意点も記載しています。最後までご覧ください。
家を建てる時の全体の流れを確認！
全体の流れを把握していないと、後から忘れていたことが見つかり、手間が掛かってしまいます。また、今どの程度進むことができたのか確認ができ安心です。全体の流れを理解し、トラブルなく家を建てましょう。
家が建つまでの期間は8～15か月！
長期的な目線を持つことが家を建てるには大切です。家が建つには8～15か月掛かります。家や土地にこだわりを持つとさらに時間が掛かります。各段階の目安を以下でまとめました。参考にしてください。
①事前準備［1~2週間］
どんな家を建てたいのか、どんな立地条件で住みたいのか具体的にしておくと良いでしょう。予算を家族で話し合っておくと、契約やローンを組む際にスムーズに手続きを進めることができます。また、優先事項を決めておけば家族とのトラブルを減らすことができるでしょう。
②情報収集［1~2週間］
住宅パンフレットやWebサイトを見ること、工務店やハウスメーカーが行っている住宅展示場に足を運ぶことなど建てたい家の完成イメージを明確にしましょう。時間がなく忙しい人は、インターネットやSNS等で検索しておくと安心です。
③依頼先の選定［1~2か月］
依頼先を工務店にするか、ハウスメーカーにするかで値段や自由度に違いが出ます。項目毎に確認し自分にあった依頼先を決めましょう
④依頼先の決定［1～2週間
依頼先は、建てたい家の立地、形、デザインなどを意識し選ぶと良いでしょう。工務店とハウスメーカーに話を聞き、最終的に依頼する方を決めるのがおすすめです。
⑤土地探しと購入［1~2か月］
依頼先と契約する際、一緒に土地を探すことが一般的です。土地の広さによって、建てられる家の大きさや形が決まってきます。希望に沿った家を建てることができるのか、確認が必要です。
既に土地を所有している場合は、所有している土地にあった家を建築していくことになります。
⑥契約とローン［1~2か月］
家の大きさ、形、デザインを決めます。長期で住み続けることになるため、長期的目線も持ちながら内装を決めれると良いでしょう。
また、契約段階でローンを組むことになります。頭金の割合や返済金額、返済期間の調整をしながら自分にあったローンを組むようにしましょう。
⑦建築工事［3~6か月］
契約を行ったら建築工事の開始です。地盤調査を行い、地鎮祭を行います。地鎮祭とは、工事の無事や建物の安全・繁栄を祈る儀式のことです。地鎮祭が終わったら近隣住民に声をかけておくと良いでしょう。騒音を伴う工事を行うことのお詫びをしておくと丁寧です。
基礎工事や上棟式、仕上げ作業などを経て家が完成です。
⑧完成［1~2週間］
設計通りに建築が行えているか自社検査を行い、建築法に基づき工事が行えているかチェックする完了検査を行います。完了検査が済んでいる物件には検証済証が交付されます。
2つの工程が終わった後は内覧会です。内覧会では、施主が立ち合いのもと検査箇所や建築箇所の説明となります。ドアの建付けやお湯がでるかなど細かいところまで確認を行いましょう。引き渡しの後に不備が見つかると、修繕義務があいまいになってしまうためトラブルに発展しやすいです。
⑨引き渡し［1~2週間］
引き渡しの段階で住宅ローンが実行されます。引き渡しとなりましたら、近隣住民の人に挨拶したり、手土産などをもって持って行ったりすると良い近所付き合いができるでしょう。
家を建てる時に依頼先を選定する6つのポイント
建てたい家のイメージはできているが、依頼先を決められない時があるでしょう。自分の意見とは沿わない依頼先を選んでしまうと、思い描いていたイメージの家を建てることができず、後悔する羽目になってしまいます。
ポイントごとに工務店とハウスメーカーでは強みが変わってくるため、しっかりと確認し、自分の建てたい家のイメージに近い依頼先を見つけましょう。
①金額
仮に同じ土地に家を建てた時に、金額が安くなるのは工務店になります。ハウスメーカーは決まった企画と建材で建設を行うため建築面での費用は安いですが、広告費や人件費の面で多くの予算をかけているため、最終的な金額は工務店の方が安くなりやすいです。
②施工可能エリア
ハウスメーカーの方が、全国に営業拠点を構えていることが多いため施工可能エリアは広いです。しかし、工務店の方が施工可能エリアが狭い分、地域密着意識が強いため、施工エリアに精通しています。そのため、施工エリアを絞れている場合は、工務店に依頼する方が建築環境や地域の情勢を細かく知ることができるでしょう。
③建築の自由度
自由度が高いのは工務店です。細部までこだわった家を建てるのであれば工務店が良いでしょう。しかし、デザインセンスや完成のイメージは工務店によって変わってくるため、例を見ながら進めることが大切です。
ハウスメーカーに依頼するとなると、ある程度決まった規格から選ぶことになります。選択肢があるため、完成図がイメージしやすいです。
④建築期間の長さ
短期間で建設が終わるのはハウスメーカーでしょう。工務店より資材の搬入や施工などが、ある程度システム化、組織化されているためです。
工務店は、資材の加工から作業を進めることもあるため、建築期間が長くなりやすいのが特徴になります。
⑤建築精度
ハウスメーカーの方が、完成の精度が一定になりやすく安心です。資材の加工を工場で一定のラインに合わせているためです。
工務店だと、工務店によって腕の違いが出るため、完成の精度にバラつきがでます。口コミや実際の建設現場などを参考にしながら最適な工務店を選ぶと良いでしょう。
⑥アフターサービス
保証の受けられる確実性が高いのはハウスメーカーです。工務店と比べて規模が大きいため、経営がしっかりしており、経営不振でアフターサービスが受けられない心配は低いでしょう。
家を建てる時の総費用と内訳とは
家を建てようと決めてもいくらかかるのか総額を知らないと、予定より多額な出費が掛かってしまうことが起きやすいです。ここでは、平均どの程度費用がかかるのかを紹介します。建てたい家のイメージをしながら見ると良いでしょう。
家を建てる時の総費用は5,436万が平均
自分の住みたい土地と規模感を考えて家を建てると良いでしょう。全国の注文住宅の平均購入資金は、住宅購入と土地購入合わせて5,436万円です。三大都市だと値段の平均が上がり6,787万円になります。地域によっても土地の価格が変動し、人口が多い場所だと平均総額が高くなる傾向があります。
参照：国土交通省「令和4年度 住宅市場動向調査報告」
費用の内訳を紹介
費用の項目を見た時に、書かれている項目の種類がわからないと、調整が必要な項目がわからず、費用のバランスが崩れてしまうでしょう。項目の種類を知れば、各項目で予算の調整ができ、バランスの取れた金額を組み立てることができます。
土地代について
土地代は各地域によって値段が変わります。人気があったり、人口が多かったりすると価格が上昇しやすいです。既に土地を持っている場合は、土地代は含まれません。
建築費について
建築費は、どの依頼先にお願いするか、どの程度の規模感で作るのかによって金額が変動します。1,000～5,000万円が建築費の相場です。
予算の割合で、土地代が高い場合は建築費を抑えなければならないため、建築費としていくらだせるのか計算が必要になります。
土地が大切なのか、建物が大切なのか優先順位を決めておくと良いでしょう。
諸経費について
諸経費は全部で4種類あります。1つでも支払い忘れてしまうと、後々トラブルに発展しやすいため、確認しましょう。
まずは、ローン関係です。保証料や事務手数料、印紙税、抵当権設定登録費が含まれます。借りる金額が大きくなるほど、ローン関係で払わなければならない金額が増えるため、ローンを借りる際は注意が必要になるでしょう。
次に保険関係です。義務ではありませんが、家を買ったり借りたりする場合、火災保険への加入が基本です。追加で保険に加入する場合は、都度費用が掛かります。
そして税金です。税金の支払いは義務であるため、忘れずに支払いましょう。不動産取得税や登録免許税、固定資産税が払うべき税金です。税金関係の支払いをしないと、法的に更に多くの金額を支払う事となります。忘れずに支払いを済ませましょう。
最後に手数料です。登録代行手数料がかかります。
家を建てる時の住宅ローンの借り方とは
ローンの種類や組み方を知らないと、自分にあった最適の住宅ローンがわからず、金利を高く払ったり、毎月の返済が多くなったりしてしまいます。建てたい家を意識しながら、自分にあったローンを組めるように確認しましょう。
金利には3タイプがある
住宅ローンを組む際、3種類のローンから選ぶことができます。ローンの特徴を知り、返済計画にあったローンを組みましょう
固定金利型
固定金利型は、契約から返済まで一定の金利で支払い続ける方法です。金利変動のリスクがなく、長期的な見通しができるため、返済プランが立てやすいことが特徴になります。
変動金利型
変動金利型は、経済状況をもとに半年に1回金利が調整される方法です。変動のリスクがありますが、最初は利率が低く設定されていることが多いです。また、返済額の上昇率は前回の支払いの1.25倍と定められているため、大きなマイナスとなることは少ないでしょう。
固定金利期間選択型
固定金利期間選択型は、始めは固定金利で支払いを行い、途中から変動金利に変える方法です。柔軟に返済方法を変えることができますが、変動金利型のように上昇率に制限がないため、変動金利型と比べて経済状況の影響を受けやすくなります。
返済方法は2種類ある
返済する時に、一定の料金で返し続けるタイプと返済額によって料金が変わるタイプがあります。2つの特徴を見て、自分にあった返済方法を見つけましょう。
元利均等返済
元利均等返済とは、元金と利息を足した金額を均等に返す方法です。元利均等返済だと、毎月の返済が一定になるため、出費の計算がしやすく、毎月の返済経過が立てやすいでしょう。
しかし、元金均等返済より最終的な返済金額は大きくなりやすいです。
元金均等返済
元金均等返済は、元金の返済を一定にし、利息分を追加する返済方法です。最初の返済が大きく、完済に近づくにつれて返済金額が小さくなります。
元金の返済が大きい分、最初にかかる利息の金額も大きくなります。元金の返済が少なくなるとかかる利息も小さくなるため、少しずつ返済がしやすくなるでしょう。
金融機関によっては、取り扱っていない場合もあるので確認が必要です。
無理のない借入と組み方
借入れをする際に、返済金額を考えて借入金額を設定すると有用的です。1度ローンを組むと毎年固定で返済が始まるため、返済金額から逆算で借入金額を考えると、借入できる上限額がわかり、予算を立てやすいでしょう。
返済負担率は1つの指標となります。年収の25％の借入が無理のない範囲です。例えば、年収400万円の人は「400万×25%÷12か月=8.4万円」となります。
毎月いくら返済できるのか計算した上で、ローンを組むことはトラブルを回避する方法の1つです。無理のない範囲でローンを組みましょう。
家を建てる時の最適なタイミングとは
家を建てる際、タイミングが重要です。無計画にローンを組んでしまうと、資金繰りが悪くなり、後々返済ができなくなる問題が発生しやすいです。適切なタイミングに家を建てられるよう、自分にあったタイミングを見つけましょう。
年齢
金銭面で30代が最適であると言われています。国土交通省の調査によると、注文住宅を建てた人の割合で、30代が36.9％で一番多いです。また、ローンの借入で35年以上と答える人が72.7％と一番多かったです。
定年を70歳とした時、30代でローンを借りていると、ローンを完済し終える時期が定年の時期となります。もし、40代になり長期のローンを借りてしまうと、定年後もローン返済が続き、返済できない事態になりかねません。
また、30代に入ると職や収入が安定しやすいです。20代から堅実に資金を貯めている人であれば、頭金の割合が多くなり、比較的低金利でローンを組めたり、返済金額が少なくなったりします。
20代の段階で家を建ててしまうと、ローンで家を購入する割合が大きくなってしまい、月々の返済に苦労してしまいます。返済に追いつけないと、自分の家を売却しなければならなくなってしまうため、おすすめしません。
現金を貯めることができる人であれば、40、50代まで資金を貯め、家の購入をすると良いでしょう。ローンの割合が減るため、完済までの期間が短くなったり、ローンとして支払わなければならない金額が少なくなったりします。
年収
家を建てる際には、年収も重要な項目になります。長期的な返済計画を立てたり、ローンを借りたりする際の指標となるためです。
家を建てた人の平均年収は、671万円でした。全体の割合として一番多い世帯は年収400万円未満でした。年収は高い方が比較的安心ですが、400万円未満でも、家の規模や土地を調整すれば、上手くやりくりできるでしょう。
家族構成
将来を見据えて家をデザインする必要があります。家族が増えたが十分な部屋がなく、増設する必要になった場合や、部屋が多すぎて掃除に時間がかかってしまうなどの問題があります。長期的な目線を持つことが大切です。
平均的な住居人数は3.1人です。また、高齢者がいる世帯の割合は54.1％でした。最低限の部屋の数と、身体が不自由になった時の部屋の間取りを考える必要があるでしょう。
参照：国土交通省「令和4年度 住宅市場動向調査報告書」
家を建てる時に補助金はでるのか？
家を建てる際、国や自治体から補助金を受け取ることができます。自分で申請しないと受け取ることができないものがほとんどです。また、補助金の中には、限りがある制度もあるため、事前に補助金の制度を知っておきましょう。
国からの補助金
国から出ている補助金を紹介します。該当する項目がある場合、積極的に申請しましょう。
【ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）実証事業 55万円～100万円】
ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、家庭で使用するエネルギーが、太陽光発電や高効率な設備システムなどで作られるエネルギーよりも少なくなり、1年で消費するエネルギーがゼロになる住宅のことを指します。
原則先着順で募集しているため、早めの申し込みが必須です。ZEHは、住宅に取り入れるものによって補助金の金額も変わるため、確認が必要です。
ZEH支援事業
一時エネルギーの消費量を基準よりも20％以上削減できる住宅が対象になります。保証金額は、55万円です。蓄電システムを導入すれば、2万円/kWhか保証対象経費の3分の1の低い金額の方が加算されます。対象住宅は、注文住宅、新築一戸建て分譲住宅、ZEHにリフォームした住宅です。
ZHE＋支援事業
一時エネルギーの消費量を基準よりも25％以上削減できる住宅が対象になります。保証金額は、100万円です。電気自動車を活用した充電設備も補助対象になります。蓄電システムを導入すれば、2万円/kWhか保証対象経費の3分の1の低い金額の方が加算されます。対象住宅は、注文住宅と新築一戸建て分譲住宅、ZEHにリフォームした住宅です。
参照：経済産業省、環境省「2023年の経済産業省と環境省のZEH補助金について」
【地域型住宅グリーン化事業】
全ての住宅で適用されるわけではなく、決められた工務店で依頼すると、補助金をもらうことができます。依頼を申し込む際に確認してみると良いでしょう。
以下の4種類に分かれます。
| 種類 | 保証金額 |
| 長寿命型（長期優良住宅） | 最大103万円 |
| ゼロ・エネルギー住宅 長期対応型 | 最大110万円 |
| ゼロ・エネルギー住宅 ZEH型 | 最大105万円 |
| ゼロ・エネルギー住宅 低炭素型 | 最大80万円 |
参照：国土交通省「令和５年度 地域型住宅グリーン化事業」
自治体からの補助金
各自治体からの補助金を一部紹介します。家を建てる予定の自治体に問い合わせてみることもおすすめします。
東京都：「東京ゼロエミッション住宅」
ゼロエミッション住宅とは、高い断熱機能を持った窓や断熱材を用いたり、省エネの高い器具を取り入れたりしている、人や地球環境に優しい住宅を指します。
基準は3つに分かれていて、戸建て住宅で30万～210万円/戸、集合住宅で20万～170万円/戸の補助金を受けることができます。
また、太陽光発電システムの設置により、12万～13万円/1KWの補助金も受けることができる制度です。参照：東京都環境庁「東京ゼロエミ住宅とは？」
神奈川県：はだの丹沢ライフ応援事業
秦野市に移住・定住する40歳以下の人が対象になる制度です。基本金額として20万円支給され、更に以下の5つの項目を経ていると更に10万円ずつ加算されます。（最大60万円）
・移住加算：市外からの転入者を含む世帯
・子育て加算：小学校卒業前の子を含む世帯（子1人につき10万円加算）
・結婚新生活加算：過去5年以内に婚姻の届出をした夫婦
・空家加算：助成対象住宅が空家バンク登録物件である場合
・さと地共生住宅加算：助成対象住宅がさと地共生住宅開発許可制度を活用して建築されたものである場合
参照：秦野市「【受付中】はだの丹沢ライフ応援事業」
千葉県：結婚新生活支援事業
野田市に、婚姻届けを出した39歳以下の人が対象となる制度です。夫婦がいずれも29歳以下の場合は60万円、他の場合は30万円支給されます。
参照：野田市「結婚新生活支援事業」
まとめ
この記事では、家を建てるにあたって知っておきたい手順と注意点を紹介しました。家を建てるとなると、時間とお金がかかります。理想の家を建てるためにも、先の見通しをもった計画が必要です。後悔のないように準備をしましょう。
